動体検知って？「動いたもの」だけに反応する高機能監視カメラ
監視カメラの映像は何か事件や事故が発生した場合に状況の把握に大きく役立ちます。しかし、そのためにはカメラの映像を常に録画しておかなければなりません。この問題を解決するのが、動いたものにだけ反応する機能を持つ防犯／監視カメラです。
動体検知で録画データのサイズを節約
防犯カメラ・監視カメラは、24時間常に電源が入っているのが基本です。
一瞬たりとも機能を停止せず現場の状況を記録し続けるのが防犯カメラや監視カメラに与えられた使命ともいえます。
多くの場合、浸入や盗難などの犯罪は非常に短時間で行われます。しかも、一瞬の隙を突いて実行されますから、その瞬間を逃さずに記録するには常に防犯／監視カメラとレコーダーなどを稼働させておく必要があります。
24時間、現場の様子を録画する防犯／監視カメラですが、このようなシステムだと録画データが膨大になります。そこで注目されるのが、動いたものだけに反応する「動体検知」と呼ばれる機能です。
最近では、この機能を備えた防犯／監視カメラも増えています。24時間、カメラが捉えた映像をすべて記録すると、後から見直すのも大変です。しかし、動いたものだけに反応してその場面だけを記録するカメラであれば、何か問題が発生した場合にも場面の特定がすぐにできます。また、録画データのサイズも少なくて済みますから、管理の手間がかかりません。
動体検知機能を備えた防犯／監視カメラには、映像や音に変化が生じるとスマートフォンやタブレットなどに通知を出す機能を搭載したモデルもあります。このようなカメラであれば、犯罪に対して初期段階の対応ができます。場合によっては盗難やイタズラを未然に防ぐことができる可能性もあります。
車庫や倉庫、閉店後の店内など、利用範囲は拡大中
この機能は、人の出入りが多い場所よりも、通常はモノがあまり動かない場所での運用に向いています。通常は人の出入りがあまりない場所で何かが動くということは、そこに人や何かがいるということです。そして、どのような目的かに関係なく、そこに人がいるということは、何かをする可能性があることを示しています。その人物の動きを記録することが、監視活動になります。
カメラの動体検知機能は、具体的には倉庫や駐車場、閉店後の店内などの監視に向いています。このような場所では、通常、動くものはないはずです。そこで動くものが検知されるということは、いつもとは違う何かが起こっていると考えられます。動体検知機能付きのカメラは、何かの動きを検知してからカメラを起動するのではありません。動体検知機能付きのカメラは常に起動状態にあり、動体検知機能をONにすると、画像の記録だけを休止している状態になります。そして、何かの動きを検知すると、そこから映像の記録を開始します。
動体検知機能がついたカメラでは、何かが動いたことを検知した瞬間の数秒前からの映像を記録できるものがあります。このようなカメラでは、侵入者がどのような手段で現場に侵入したかも記録できることになり、犯行の状況がより詳細に分析するのに役立ちます。
センサーライトとの連携で防犯をアピール
防犯／監視カメラは、犯罪を防止したり関係者を特定するのに大きく役立ちます。しかし、基本的に防犯／監視カメラは控えめな存在です。特に防犯カメラは、存在をアピールした方が防犯効果が高まると考えられます。しかし、その存在をアピールし過ぎると、その場に緊張が生まれ、物々しい感じになるという面も持ち合わせています。隠れすぎず目立ちすぎずという微妙な設置法が防犯カメラに求められているマナーのようですが、これは大変に難しいことです。
そこで、防犯カメラとセンサーライトと組み合わせて導入する方法は如何でしょう？ ご存知のように、センサーライトは動くものに反応して光を放つライトです。このライトを駐車場に設置すると、暗くなって帰宅した際にも自動的に点灯しますから、車庫入れの助けになります。また、一定時間点灯したままになりますから、クルマから降りる際にも周囲が明るくなって便利です。このセンサーライトと防犯カメラを並べて設置すると、センサーライトが点灯した際に、目立たない場所に設置した防犯／監視カメラへも注意が向かいます。つまり、カメラの存在を程よくアピールすることができるようになります。
計画的に犯罪を犯そうとする者は、事前の調査を怠らないものです。下見の段階で防犯／監視カメラの存在をアピールできれば、犯罪が未然に防げる可能性が高まります。24時間、現場の様子を録画する防犯／監視カメラですが、このようなシステムだと録画データが膨大になります。そこで注目されるのが、動いたものだけに反応する「動体検知」と呼ばれる機能です。最近では、この機能を備えた防犯／監視カメラも増えているようです。
防犯／監視カメラは、浸入や窃盗などの犯罪を物理的に阻止できるものではありません。しかし、その存在を示すことで、犯罪を回避させることは可能です。設置の場所や方法によってはプライバシーに配慮する必要もありますが、他の機器と組み合わせるなどして、その効果を無駄なく発揮できる方法を探りたいものです。
